Wired Newsの記事「音楽ダウンロード：合法的な購入曲数はP2Pの10分の1」によると、米国で今年3月にダウンロードされた楽曲のうち、有料ダウンロードによるものは2600万曲とP2Pネットワークからダウンロードした2億4300万曲の実に10分の1に留まったことが分かりました。一方で利用世帯数は有料購入が4.0%、P2Pが9.6%となり、1年前の1.0%対7.9%に比べて大幅に有料購入が増えているそうです。

ちなみに、ITmediaの「iTunes、米国でP2Pしのぐ人気確立」に掲載されている同じ調査会社が行った音楽ダウンロードの利用サービスに関する調査によると、トップ10内にWinMXやLimeWireといったP2Pソフトが並ぶ中、iTunesが全体の2位、Napsterが7位、Real Player Storeが9位と有料サービスが混じっています。また、有料サービスの利用者は30代後半が多数で、P2Pは年齢が若い層ほど利用が多いそうです。

調査結果を眺めていると、徐々に有料ダウンロードが存在感を高めているのが分かりますが、P2Pと競合するにはまだまだ分が悪そうです。有料ダウンロードのリピート率は55%で、P2Pの85%と比べると差があり、調査会社は楽曲の利用制限や料金への不満がリピート率の差の原因と見ているようです。

CNET Japanの「「CDの売上不振はPtoPだけが原因ではない」：OECDが調査結果を発表」で紹介されているOECDの調査報告では、一部の音楽ダウンロード事業のビジネスモデルの持続性を疑問視しており、オンライン著作権侵害行為撲滅と魅力あるビジネスモデルの確立のバランスが必要だと指摘しています。時代の趨勢としては、利用制限の緩和と思い切った楽曲料金設定を打ち出さない限り、アーティスト当たりの固定費を回収できず、ますますジリ貧になっていくということなんでしょうね。