Japan.internet.comの「スパイウェアとアドウェアはユーザーのオンライン行動を変えた 」で紹介されている米Pew Internet & American Life Projectが2,001人に電話で行った調査によると、米国ではスパイウェアの概念について約8割のネットユーザーが概念を理解しており、スパイウェアやアドウェアに対する不安から10人中9人がインターネットの使用方法を変えたそうです。

具体的に変更した点では、「安全性が確認出来ない添付ファイルは開かない」が81%、「危険なプログラムのインストールを促すサイトは訪問しない」が48%、「P2Pを利用した音楽ファイルなどのダウンロードを中止」が25%、「（Internet Explorer以外の）違うWebブラウザに切り替える」が18%だったそうです。

実際に43%の米国成人の自宅PCでスパイウェアが発見されており、認知されていないスパイウェアも含めるとほぼ全てのPCにスパイウェアがインストールされている可能性があります。また、スパイウェアとウイルスによる被害は過去1年で68%のユーザーが経験しており、コンピュータの速度低下やフリーズなどを中心に被害が広がっているようです。

国内でも先日、インターネットバンキングを狙ったスパイウェアによる不正出金の事件が発生しており、情報処理推進機構（IPA）からも「スパイウェアによる被害の防止に向けた注意喚起」という注意が出ています。手口が巧妙で危険性が上昇していますので、ウイルス対策だけでなくスパイウェア対策も個人のセキュリティ対策としては不可欠になってきましたね。